安河内哲也氏は、「社員が英語を話せるようになるたった一つのこと」と題し、マークシートだけで英語力を測定する従来の試験の問題点を挙げた。
その上で、実際に英語を聞き取り、話す力を測定するテストの必要性を説いた。

スピーキング力向上の第一歩は「実際に英語を聞いて話すテストを指標に採用すること」。さらに英語学習の評価と指導の一体化を熱弁した。
安河内氏の話に、参加者は大いに納得している様子だった。

楽天の社内公用語英語化を推進した葛城氏は、プロジェクト推進のための工夫やその効果を話した。

具体的には、新入社員から既存社員まで各層への最適な英語研修の提供やモチベーション管理、成果実感に至るまでの様々な試行錯誤を苦労話を交えて紹介した。

社内での英語研修を成功させる秘訣としては、
「ネイティブレベルを目指さないこと」
「英語が苦手な人もフォローすること」
ともアドバイスした。

楽天ではまず、現状の英語力を「見える化」することから始め、目標に対してどれだけかい離があるかを明確にして英語研修を実施している。さらには、ボキャブラリーなど基礎力をTOEIC向け学習で鍛え、実力が一定水準に達した社員には、英語を話す力を測定する『Versant』スピーキングテストを受けてもらっている。Versantの導入で、筆記テストの点数は高いのに、英語が話せない社員の課題が明確になった。

葛城氏は、社内公用語英語化の最大の効果として、社員に「自信」をもたらし、キャリアの可能性が広がったことを挙げた。さらに、世界中から優秀な方が入社を希望するようになったと振り返った。