「社員が英語を話せるようになる、たった１つの方法」をテーマにスピーキング力を上げるには、スピーキング力を測定する専用のテストの導入を提唱した。完璧な英語よりも、間違ってもいいから声に出すことの重要性を説いた。

第1部では東進ハイスクール・東進ビジネススクールのカリスマ講師としてお馴染みの安河内哲也氏が登壇。世界の中で日本の英語教育が二技能（読む・聞く）中心の状態（＝ガラパゴス化）であることに警鐘を鳴らした。
「社員が英語を話せるようになる、たった１つの方法」は、「伸ばしたい技能（話す技能）を測定する指標を使うこと」とシンプルに主張。近い将来、大学入試が二技能測定から四技能（読む・聞く・書く・話す）測定に変わる。企業の測定指標も、四技能、特にスピーキング力を重視したものにシフトしていくのは必然の流れだ。

「世界で英語を話す人口の約70％はノンネイティブスピーカー。完璧な英語であることよりも、多少の間違いを恐れずに声に出すことが重要。グローバルなシーンでは、何も話さなければそこにいないのと同じ」。

現在多くの企業で実施している筆記中心の測定指標に、スピーキングの指標を導入することは急務だと力説した。

社内公用語の英語化は、社員と会社に自信と可能性をもたらした。
“Made inJapan”の良さは英語で発信しなければ、世界には伝わらない。

第2部は楽天の社内公用語英語化を推進した葛城氏が、プロジェクト推進のための活動とその効果について事例を交えてわかりやすく解説した。

現在、楽天の会議の発言はほぼ全て英語で行われる。その実現の一端を担ったのが「Versant（ヴァーサント）スピーキングテスト」。スピーキング力を客観的指標で「見える化」するために、時間、手間、コストの面から妥当性を検証した結果、「Versant」が採用された経緯を紹介した。

社内公用語の英語化がもたらした効果としては2つ挙げられた。「世界中から優秀な人材が集まった（非日本人社員の比率が全体の約20％と2010年前比で10倍）」　もう一つは、「日本人社員の積極性と自信につながり、キャリアの可能性が広がった」ことだという。

最後に「『日本の良さ』を日本人同士が日本語で語っていても、世界には広がらない」と世界に向けて英語で発信することの重要性を強調した。

「必要な英語力を明確にし、1日1分でも良いから、毎日学習を続ける」(安河内氏)、「すべての人にとって英語が必要な社会の到来を意識すべき」(葛城氏)

第3部のパネルディスカッションは安河内氏、葛城氏がそろって登壇。元日本経済新聞記者で「ファースト・ペンギン　楽天三木谷浩史の挑戦」の著者でもある大西康之氏が議論を進行した。

冒頭には大西氏が、楽天三木谷社長の誘いで、スペインの人気サッカーチーム・FCバルセロナのメインパートナー契約基本合意の記者会見に同行した話を披露。スペイン人同士であっても、世界中のメディアが注目する記者会見では、英語が公用語化している現実をリアルに語った。

パネルディスカッションは、参加者の事前アンケートの回答結果から議論を展開。
「英語力測定の目的」としては「海外駐在などの人材選抜」が回答数トップだった。
また、重視する英語の技能としては「スピーキング力」が圧倒的多数でありながら、「スピーキング力」を測定していない会社が大半。この結果に、安河内氏は「必要な英語力を明確化したうえで進めなければならない」。葛城氏からは楽天での事例を交えながらスピーキングテストの活用法と重要性について言及した。

「45歳以上の社員に英語化の必要性を訴えるにはどうすればよいか？」の質問には、「学習を始める年齢に早いも遅いもない」「語学学習は1日1分でも良いから、毎日続けること」と、日々学習を続けることの大切さについて、安河内氏自身の経験談を交えて紹介した。葛城氏は、「超高齢化社会で、自分の介護をしてくれる方がいずれ外国人となるかもしれない」と持論を展開。英語での発信力、コミュニケーション力の必要性と重要性について強調した。中盤以降は、アメリカ大統領のスピーチやYoutubeのヒット事例（PPAP）など、様々な話題から英語発信の重要性を解説した。

会場では予定の定員180人を超える約220人の来場者が、満席のなか、安河内氏や葛城氏の話に真剣に耳を傾けた。