葛城氏は、楽天における社内公用語英語化を進めるうえでの課題と取り組みについて解説した。

最初に「組織全体で社内公用語英語化を図るには、学習を個人任せにしてはダメだ」という実体験から、社内全体での英語学習のサポート体制や学習促進の仕組みづくりの重要性を訴えた。

社内公用語英語化を推進するにあたって「TOEICで一定のスコア以上を持つ社員が、どの程度、実際のビジネスで英語が話せるのか」を確認する必要性から、コンピューターで客観的に短時間で英語スピーキング力が測定でき、しかも在日米国大使館の人事採用での導入実績があるなど、信頼性も高いVersantの導入に至った背景を紹介した。

三木氏は自身の経験から、英語学習においても①ゴールの明確化、②数値化、③PDCAサイクルを回すことが重要だと説いた。

トライオンでは受講生に月1回Versantの受験を課しており、45点以上がグローバルビジネスで通用するスピーキング力と説明した。

また、Versantの「目標を数値化して明確にできる」「テスト結果のレポートから、スピーキングでどこが自分の弱点なのか把握できる」という2つの利点を、実際の受講生の声から紹介し、より具体的なイメージを伝えた。

後半では、参加者からの質問をもとに3氏のトークセッションを行った。

「英語学習のモチベーションが低い社員をやる気にさせるコツは？」という質問に葛城氏は「会社としてのサポートは絶対に必要だ」と繰り返し、組織全体での英語に対する学習体制の整備と意識改革の重要性を説いた。

三木氏は「モチベーション維持のポイントは①Versantなどのテストによる数値化、②学習成果をほめること③グループレッスンなどのアウトプットの機会を設けることの３つ」と語った。

会場からの「TOEIC700点を社内指標にグローバル化を推進しているが、果たしてこれで良いのか？」という質問に葛城氏は「TOEICの点数が高い＝英語が話せるかというと必ずしもそうではない」と前置きをしたうえで「TOEICとVersantは測っているものが違う、あくまで客観的なマイルストーンの１つである」と語り目的に合わせたツールやテストを選ぶことが重要だと答えた。

松本氏からは、英語初中級者へ向けた学習のアドバイスとして「自身が興味のあるもの、自分が働いている業界などのテーマで1分間スピーチをし、その数を徐々に増やすことが良い」と話し、会話表現を広げる方法を紹介した。

講演やトークセッションを通じて、来場者は、企業が組織全体で社員の英語学習に対する意識改革の必要性や英語力の「見える化」についての重要性を再認識し、大きく納得された様子だった。